ブロックバスター (企業)
ブロックバスター（英語：Blockbuster LLC）は、かつて存在したアメリカ合衆国に本拠地を置いていたビデオ・DVDのレンタルチェーン店である。
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| 種類 | ディッシュ・ネットワークの完全子会社[1] |
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| 本社所在地 |
 アメリカ合衆国コロラド州エングルウッド |
| 設立 |
1985年 倒産：2013年11月6日[2] |
| 業種 | ホームエンターテインメント |
| 事業内容 | 動画ソフトウェアの小売・レンタル |
| 代表者 | マイケル・ケリー社長 |
| 主要株主 | ディッシュ・ネットワーク（2011年 - ） |
| 外部リンク | Blockbuster.com |
国によって、店舗型レンタルに加え、宅配方式、ストリーミング型インターネット動画配信サービス、映画館運営などの事業を展開していた。
2004年のピーク時は6万人以上の従業員で、9,000店舗以上展開していた[3][4]。カナダ、オーストラリア、ブラジル、デンマーク、アイルランド、ペルー、イギリス、日本などでも事業展開していた。
概要
編集全米各地、およそ3,000店舗を展開し、ビデオ・DVDのレンタルチェーン店を展開していたが、2000年代後半以後に経営が悪化し、2010年9月に連邦倒産法第11章を申請して倒産に追い込まれた[5]。
その後もストリーミング型インターネット動画配信サービスの普及により、店舗型レンタルの需要が先細りが続き、2014年1月12日をもって約300のアメリカ合衆国国内全直営店を閉鎖[6]、その後も約50店のフランチャイズ店舗が営業を続けていたが[6]、2018年初めにさらに数店が営業を終え、アラスカ州で営業していた2店舗が7月16日をもって事実上閉店、国内における実店舗がオレゴン州ベンドの1店（北緯44度4分2.1秒 西経121度18分12.8秒 / 北緯44.067250度 西経121.303556度）になる見込みとアメリカのメディアが報じた[7]。
倒産の経緯
編集NetflixやHulu、Amazon Unboxといったインターネット動画サービスの台頭、スマートフォンによるアグリゲーターアプリ普及がブロックバスター倒産の原因と目されている。2000年にビデオやDVDのネットレンタル事業がメインだったNetflixが自社を5000万ドルで売却する話を持ちかけたが、ブロックバスター側が拒否して破談となったことがある。
顧客ニーズが変化し、電子メールによるオーダーやオンラインでの注文といった事業モデルへの適応が遅れたことで、2010年に「DVDレンタル」というビジネス形態は業界2位のハリウッドビデオやブロックバスターが立て続けに倒産することになった[8][9]。
各国での運営
編集カナダ
編集カナダでの運営は当初比較的財政的に安定しており、2009年にウインド・モバイルと提携、店内で携帯電話の販売を行なっていた。2010年に破産管財人傘下に陥り、全体の35%に当たる146店の閉鎖を発表。その後、売却先が見つからず2011年末に全ての店舗を閉鎖、事業を終了した。
日本
編集実業家の藤田田が主宰する「藤田商店」が、1991年に日本法人としてのフランチャイズ契約を結び、「日本ブロックバスター株式会社」を設立。 関東を中心にチェーン展開していたが、1999年にゲオに事業譲渡。この際「ブロックバスター」の店舗は全てゲオに転換され、日本から撤退した。
脚注
編集出典
編集- ^ “Supplier Guide”. (January 16, 2012) January 16, 2012閲覧。
- ^ JAMIE HANSEN (2013年11月6日). “Last Sonoma County Blockbuster to close doors”. The Press Democrat 2019年5月3日閲覧。
- ^ Rick Newman (February 6, 2009). “15 Companies That Might Not Survive 2009”. US News. オリジナルの2010年12月5日時点におけるアーカイブ。 December 9, 2010閲覧。
- ^ “Other Retailers Find Ex-Blockbuster Stores Just Right” (英語). The New York Times. (2011年4月8日)
- ^ “米ビデオレンタル大手ブロックバスターが破綻、ネット配信に顧客奪われ”. AFP BB. (2010年9月24日)
- ^ a b ブロックバスター公式ウェブサイト. “Help”. 2017年1月27日閲覧。
- ^ “米ブロックバスタービデオ、実店舗が国内で残り1店に”. シネマトゥデイ. (2018年7月13日)
- ^ 山崎秀夫『スマートテレビで何が変わるか』翔泳社、2012年、162頁。ISBN 9784798127194。
- ^ 清水計宏『テレビのＩＴ革命（上）: ソーシャルTVとスマートTVが切り拓く新市場』インプレスR&D、2012年。ISBN 978-4844395294。
外部リンク
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