ノート:日本の公衆電話
電話フリークによる公衆電話回線のハッキングとかも書けば公衆電話の変遷にプラスになるだろうか。ううむ。0null0 17:57 2003年12月27日 (UTC)
偽造テレカでドアにロックがかかる機構なんて本当についてるんですか!初耳です。--Gleam 15:01 2004年5月2日 (UTC)
グレーが「ほとんどボックス設置」ですか?ビル内の電話コーナーとかにも多く設置されていますね。 ピンクは一般加入電話と同じ扱いのはずですね。これは着信可と思いますが。 赤と青にも100円が使えたものがありましたね。 ダイヤルからプッシュボタンに変わったのは黄色からだったでしょうか?青には、両方ありましたね。 --210.143.35.14 06:02 2004年5月13日 (UTC)
NPOV
編集ウィキペディアがアンチNTTの立場に偏ることは許されませんので、観点テンプレートを発動しました。論点は主に{{要出典}}を貼った箇所です。当該情報を記述された方本人が出典を明示するとともに(出典を示せないものは排除)、当該出典を検証し(出典に基づき検証できないものも排除)、中立的な観点で記述するべき(偏った記述も排除)でしょう。
- ユニバーサルサービス(基礎的電気通信役務)は加入電話、公衆電話、アナログ電話と明確に定義されていること、さらに、東西NTTはユニバーサルサービスの提供の義務があること、この2点から三段論法を適用すると、公衆電話サービスを提供する義務はあるものと考えられます。そうすると、公衆電話の設置・運営の義務が無いとする根拠が不明確です。
--121.114.131.91 2007年2月28日 (水) 19:00 (UTC)
疑問点
編集>設置に関する規制
- 結局何が言いたいのか分かりにくい。(平たく言うと「だからなに?」)
- 「基礎的電器通信役務」は「責務」なのか? 「電気通信役務」(平たく言うと「電気通信サービス」)ではないのか?
- 「7条・14条に遵守したサービスを提供するように努める責務」をもし果たさなかったらどうなるのか?
- 「これらの規定に適合しない方法によって」とは、要するに基礎的電気通信役務と呼べるレベルにまで達していないサービスのことであるから、そもそも、「基礎的電気通信役務」としての「責務」が与えられるわけはなく、自明の理ではないのか?自明理をここまでの長文を駆使して書く意味はあるのか?
- 「ほとんどの電気通信役務の利用が~確保しなくてよいことになる。」→極論ではないか?
- 「たとえば、~利用料金が1秒1万円などにしても合法であるといえる。」 →ウィキペディアは独自の妄想を書く場所ではない。
>第一種公衆電話
>実情および会計検査院からの指摘
- 独自研究の嫌いがあり、分析の出典を明示すべし。
最後に、
2.1 NTT東日本・NTT西日本が管理するもの 2.1.1 設置に関する規制 2.1.2 第一種公衆電話 2.1.3 第二種公衆電話 2.1.4 実情および会計検査院からの指摘 2.1.5 災害対策
ここの部分だけ、記事全体から見れば極めて異質である。--58.89.147.238 2008年2月5日 (火) 16:00 (UTC)
コメントアウト部分を除去しました
編集Wikipedia:修正依頼から来ました。コメントアウトされていた独自研究部分ですが3ヶ月以上経過しても出典が示されなかったので除去しました。--Tiyoringo 2008年5月31日 (土) 00:14 (UTC)
自働電話について
編集公衆電話の最初の表記は「自働電話」であったが、「オートマティックテレホン」を直訳したと言われる件は 根拠不十分でしょうか 犬山市の明治村など、公共の博物館でも上記の案内が出ています。