オープンアクセス・リポジトリ

研究成果の電子化プラットフォームで、誰でもいつでも利用できる。いつまでもアクセスできるよう目指す。

オープンアクセスリポジトリ(英語: Open-access repository)またはオープンアーカイブは、誰でも使用、ダウンロード、配布できるように、研究成果を保持し即時かつ永続的なアクセスを無償で提供するデジタルプラットフォームを指す。そのようなリポジトリはオープンアクセスを容易にするためメタデータハーベスティング対応オープンアーカイブ・イニシアチブのプロトコル(OAI-PMH)に従って相互運用を実現する。これらリポジトリのコンテンツを収集する検索エンジンは、いわば利用可能な研究の世界規模のデータベースを構築する[1]

ブダペスト・オープンアクセス・イニシアティブ (BOAI)英語版が定義し推奨するオープンアクセス実現の方法のひとつとして、機関リポジトリ専門領域リポジトリ英語版などのオープンアクセスのリポジトリが位置づけられ、機関コミュニティ外のユーザーに研究へのアクセスを無償で提供する実践として、セルフアーカイブまたは「グリーン」ルートと呼ぶこともある。

利点

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オープンアクセス対応のリポジトリには次の利点が認められる。

  • 機関の成果を世界中の聴衆に開放する[2]
  • その結果、これらの出力の可視性と影響を最大化。
  • 関心のある構成員(将来の教職員や学生その他の利害関係者)に教育機関を紹介する。
  • デジタル出力の収集とキュレーション。
  • 研究および教育活動の管理および測定[3]
  • 進行中の作業および共同事業や大規模プロジェクトの作業空間を提供する。
  • 研究への学際的なアプローチを可能にし、奨励する。
  • デジタル教材と教材開発と共有を促進する[4]
  • 学生の学業を支援し、論文や論文へのアクセスと、eポートフォリオの開発場所を提供する[5]

ソフトウェア

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これらのリポジトリで最も活用されるリポジトリ用ソフトウェアはOpenDOAR英語版によると、Digital Commons英語版DSpace および EPrints英語版 とされる[6]。他の例に arXivbioRxivchemRxivDryad英語版Figshare英語版Zenodoなどがある。

出典

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  1. ^ Jacobs, Neil (2006) (英語). Open Access: Key Strategic, Technical and Economic Aspects. Elsevier. p. 11. https://www.elsevier.com/books/open-access/jacobs/978-1-84334-203-8 . ISBN 9781780632117, 9781843342045, 9781843342038
  2. ^ Nishioka, Chifumi; Sato, Sho (2021-02-28). “The State of Open Access in Japan: An Analysis Using Unpaywall” (英語). Joho Chishiki Gakkaishi 31 (1): 31–50. doi:10.2964/jsik_2021_016. ISSN 0917-1436. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsik/31/1/31_2021_016/_article/-char/ja/. 。西岡千文、佐藤翔「Unpaywallを利用した日本におけるオープンアクセス状況の調査」『情報知識学会誌』0917-1436、情報知識学会、2021年、第31巻第1号、31-50頁。NAID 130008005179
  3. ^ Tsunekawa, Mao; Amano, Eriko; Ozono, Hayahiko; Nishizono, Yui; Maeda, Shota; Matsumoto, Yuko; Minamiyama, Yasuyuki; Misumi, Taro et al. (2017). “Building and Development of Research Data Management Training Tool” (英語). Joho Chishiki Gakkaishi 27 (4): 362–365. doi:10.2964/jsik_2017_042. ISSN 0917-1436. https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsik/27/4/27_2017_042/_article/-char/ja/. 。常川真央、尾城孝一、山地一禎、天野絵里子ほか「研究データ管理(RDM)トレーニングツールの構築と展開」『情報知識学会誌』情報知識学会、2017年、第27巻第4号、362-365頁。NAID 130006339691
  4. ^ 西薗由依; 尾城孝一; 古川雅子; 南山泰之『日本における研究データ管理教材の開発経緯』一般社団法人 情報科学技術協会、2021年4月1日。doi:10.18919/jkg.71.4_187https://doi.org/10.18919/jkg.71.4_1872021年8月4日閲覧 
  5. ^ Swan. “Open Access institutional repositories: A Briefing Paper (2009)”. Open Scholarship. 24 September 2013閲覧。
  6. ^ OpenDOAR Chart - Usage of Open Access Repository Software - Worldwide”. OpenDOAR. March 25, 2016時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年5月15日閲覧。

関連項目

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関連資料

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  • 城恭子、土出郁子「オープンアクセスリポジトリ連合(Confederation of Open Access Repositories : COAR)第3回年次集会,総会(スウェーデン)参加報告」『大学図書館研究』ISSN 0386-0507、「大学図書館研究」編集委員会、2013 年、第97巻、56-64頁。NAID 110009593160doi:10.20722/jcul.147
  • 林正治、林洋平、田邉浩介、青山俊弘ほか「次世代リポジトリプラットフォームに求められる機能像 ~オープンソースリポジトリソフトウェアの比較調査を通して~」『情報知識学会誌』ISSN 0917-1436、情報知識学会、2017年、第27巻第4号、366-369頁。NAID 130006339696doi:10.2964/jsik_2017_043

JPCOARについて

  • 高橋菜奈子「オープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)の成立とその活動 : 機関リポジトリの役割の変化をうけて (特集 情報流通の今後を考える)」『専門図書館』ISSN 0385-0188、専門図書館協議会、2017年11月、第286号、16-22頁。NAID 40021389752。掲載誌の別題『Bulletin of the Japan Special Libraries Association』
  • 大園隼彦、片岡朋子、高橋菜奈子、田口忠祐ほか「JPCOARスキーマの策定:日本の学術成果の円滑な国際的流通を目指して」『情報管理』ISSN 0021-7298、科学技術振興機構、2018年、第60巻第10号、719-729頁。NAID 130006300720doi:10.1241/johokanri.60.719
  • 林豊「「次世代リポジトリ」のヴィジョン」『情報の科学と技術』ISSN 0913-3801、情報科学技術協会、2018年、第68巻第5号、258-259頁、NAID 130006729375doi:10.18919/jkg.68.5_258
  • 岡部幸祐、高橋菜奈子、山本和雄「オープンアクセスリポジトリの発展にむけて:JPCOARの国際連携活動を中心に」『大学図書館研究』ISSN 0386-0507、国公私立大学図書館協力委員会、2018年、第109巻、頁番号なし。NAID 130007472794doi:10.20722/jcul.2013
  • 尾城孝一「研究データ管理サービス : 大学図書館とNIIの新たなチャレンジ (特集 学術情報ソリューションセミナー)」『薬学図書館』ISSN 0386-2062、日本薬学図書館協議会、2018年、第63巻第1号、57-63頁、NAID 40021449733
  • 荘司雅之「講演 オープンアクセスリポジトリ推進委員会(JPCOAR)の現状と課題 : 特に私立大学について (第78回(2017年度) 私立大学図書館協会総会・研究大会 学術情報のオープン化と大学図書館) 」『私立大学図書館協会会報』ISSN 0288-7002、私立大学図書館協会、2018年2月、第149号、146-154頁。NAID 40021484991
  • オープンアクセスリポジトリ連合COAR、南山泰之、尾城孝一、安原通代、菅原 光「リポジトリのグッドプラクティスのためのCOARコミュニティフレームワーク 第1版」オープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)、2020年12月、1-6頁。NAID 120006936646doi:10.34477/00000534

外部リンク

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国立情報学研究所

JPCOAR

日本国内のその他

ユネスコ 2015年の情報。

ハーバード大学